「100歳まで安心!資産の持続性を実現する資産運用セミナー」 開催レポート

2025年5月、株式会社モニクルフィナンシャルは「100歳まで安心!資産の持続性を実現する資産運用セミナー」を開催しました。今回は、多くの方にご参加いただいたセミナーの様子をお届けします。

株式会社モニクルフィナンシャル
取締役
泉田 良輔 Ryosuke Izumida
5年ぶりにリアルセミナーを開催
今回のセミナーは、モニクルフィナンシャルにとって、約5年ぶりとなる対面形式での開催となりました。
新型コロナウイルスの感染拡大前まで、お客様と直接お会いし、資産運用に関する情報をお届けする貴重な機会として、ほぼ毎週のようにセミナーを開催していました。しかし、2020年の緊急事態宣言発令以降、対面でのセミナー開催は長らく実施が難しい状況となっていました。
少しずつ世の中が落ち着きを取り戻してきた中で、「再びお客様に直接お会いして、大切なお金の話をお届けする機会を作りたい」という思いから、リアルセミナーの再開を決定しました。
いま資産運用に注目が集まる5つの理由
東京国際フォーラムにて開催した今回のセミナー。開演時刻が近づくにつれ、受付を済ませた参加者の方々が続々と会場へ足を運ばれました。
定刻となり、まずは司会より、マネイロを運営する株式会社モニクルフィナンシャルと提供サービスに関するご紹介を行いました。続いて、本日の講師である取締役の泉田良輔が登壇し、セミナーがスタートしました。
今回のテーマは「100歳まで安心!資産の持続性を実現する資産運用セミナー」。はじめに、「いま資産運用に注目が集まる5つの理由」について取り上げ、現代における資産運用の必要性や基本的な考え方を基礎知識編と実践編の2本立てで分かりやすく解説しました。ここからは、基礎知識編の内容を一部抜粋してお届けします。
国内の長期金利は上昇傾向に
泉田:2022年3月にFRB(連邦準備制度理事会)が利上げを開始して以降、国内の長期金利も上昇トレンドにあり、緩やかに右肩上がりの状況が続いています。日本の10年物国債の金利を例に見ますと、一時は1.6%まで上昇しましたが、直近(2025年5月)では1.47%程度と、一定の水準で落ち着きを取り戻しつつあります。
それでも過去と比較しますと、金利水準が大幅に上昇したことは明らかです。この金利水準は、短期的なインフレ率にはまだ追いついていないものの、日本も「金利がある世界」に再び足を踏み入れたという事実は、とても大きな変化といえます。
これまでは金利をほとんど意識せずに資産運用を考えてこられた方が多いかと思いますが、今後は「この金利とどう向き合っていくのか」という点が改めて問われる状況になったといえます。
米国家計の金融資産が3.5倍も増えている理由
泉田:続いて、アメリカと日本の家計が保有する金融資産が、それぞれどのように変化してきたのか、こちらのグラフでご覧いただきたいと思います。
泉田:このグラフは、2000年の資産額をそれぞれ100とした場合に、2024年までに各国でどれほど資産が増加したかを示したものです。 まず日本ですが、資産は増加しており、2024年の時点では2000年と比較して約1.5倍となっています。一方、アメリカでは同期間に約3.5倍へと大幅な増加を見せています。
では、この日米間で見られる資産成長の差は、何に起因するのでしょうか。その手がかりとして、アメリカ、日本、そしてヨーロッパにおける家計の資産構成図をご覧ください。
泉田:このグラフから分かるように、日本の家計資産は、その約半分が「現金・預金」で占められています。次に大きな割合を占めるのが「保険・年金」で、これらは比較的リターンの安定した、元本確保に近い性質の商品が多い傾向が見られます。
一方、アメリカの資産構成に目を向けますと、「株式」が全体の約4割を占めています。「保険・年金」も日本と同様に3割弱の構成比ですが、それに次いで「投資信託」の割合も高くなっています。
このように、アメリカの家計では「株式」や「投資信託」といった、相対的にリスクを取りながらも高いリターンを期待できる資産への配分が大きいことが見て取れます。この積極的な資産構成が、結果として資産全体の大きな成長につながっているのではないかと推察され、この点が日米の資産成長の差を生む大きな要因の一つになっているようです。
また、アメリカの家計資産の内訳については、過去からの推移を詳細に分析してみる中で、一番注目したいのは、家計資産における「保険・年金」の部分です。過去の金融危機、例えばリーマンショックやコロナショックの前後で株式市場が大きく変動する中にあっても、この「保険・年金」の資産は比較的安定して右肩上がりの成長を続けてきました。
では、これらは具体的に何で資産運用をされているのかというと、その大部分は「投資信託」です。アメリカの個人投資家は、個別株式への直接投資も行いますが、退職資金の運用の多くは投資信託を通じて、長期的な視点で行われています。
こうしたアメリカの成功事例を参考にする中で、日本でも「退職後の資産をどう準備するか」という課題意識が高まりました。その結果として導入されたのが、皆さんもご存知のNISA(少額投資非課税制度)やiDeCoといった制度です。
資産運用セミナーは順次全国で開催予定
ここまで、基礎知識編の内容について、一部抜粋してセミナーの内容をお届けしました。この後の実践編では、資産運用の具体的なアプローチ方法についての説明が行われ、参加した人たちは熱心に話を聞いていました。
今回ご好評をいただいた資産運用セミナーは、今後、全国各地での開催を予定しています。モニクルフィナンシャルは、これからも多くの皆さまに正しい金融知識と、将来への安心をお届けできるよう努めてまいります。開催情報については、モニクルフィナンシャルセミナー公式サイトをご確認ください。

株式会社モニクルフィナンシャル
フィナンシャルモニクルー編集部